知立文化広場の施設情報
施設情報
所在地
〒472－0001 知立市八橋町井戸尻28番地1
電話・ファックス
（0566）83－2673
開館時間
午前9時～午後9時30分（受付時間 午前9時～午後9時）
※夜間帯の利用がない場合は、午後5時で閉館します。
休館日
毎週月曜日、年末年始（12月29日から翌年の1月3日）
利用申請
受付場所
知立文化広場、中央公民館、猿渡公民館
申請方法
- 利用の申請は、公民館使用許可申請書を提出し、許可を受けてください。
- 受付は使用希望日の3か月前の月の1日から使用希望日の3日前までです。
- 使用料は申込み時にお支払いください。
変更・取消
変更
利用の変更をする場合は利用日の前日までに、使用変更申請書を提出し、許可を受けてください。
変更は1回まで可能です。
取消
予約の取消をする場合は利用日の前日までに、使用取消申請書を提出し、許可を受けてください。
利用日の1か月前までに取消の手続きをされた場合は、口座振替で使用料を返金します。使用許可書、代表者または担当者の方の認め印、口座番号が分かる書類をお持ちください。
暴風警報発表時
利用時間帯に暴風警報の発表により利用しない場合は、上記期日に限らず利用日の変更・取消申請が可能です。（取消の場合は、使用料の還付申請可能）
暴風警報発表日から必ず1週間以内に届出をしてください。
「あいち共同利用型施設予約システム」のご案内
自宅のパソコンやお手持ちの携帯電話から、インターネットで原則24時間365日、時間や場所を気にすることなく、施設の空き状況の検索や予約申込みができます。
システムにて施設の予約申込みをするためには、事前に手続きが必要です。
- インターネットで「あいち共同利用型施設予約システム」のページに接続し、利用者IDを取得します。
- 「知立市公民館・文化広場使用団体登録申請書」に利用者IDと必要事項を記入し中央公民館窓口へ提出してください。
受付時間：午前8時30分から午後5時15分まで（休館日を除く）
留意事項
システムで予約申込みをされた日から
14日以内
（予約申込みをされた日が利用日から14日以内の場合は利用日の3日前まで）に、知立文化広場または中央公民館・猿渡公民館窓口にて使用料をお支払いいただき、許可書をお受け取りください。
期限までに使用料をお支払いされなかった場合、自動的に予約申込みが削除されますので、ご注意ください。
利用日の変更・取消
使用料支払い後に利用の変更、または取消しをする場合は、利用日の前日までに、使用変更・取消申請書を直接窓口へ提出してください（システムでの手続はできません）。
なお、
使用料をお返しできるのは1か月前まで
に手続をされた場合です。
あいち共同利用型施設予約システムのアドレス
知立市公民館・文化広場使用登録申請書
知立市中央公民館・猿渡公民館・知立文化広場専用の団体登録申請書です。
はじめてシステムで予約する際は、事前にこの申請書を中央公民館窓口へ提出してください。
- 代表者は団体の代表者、担当者は予約申込みを主に行う方の情報をご記入ください。
- 団体代表電話番号は代表者の方の電話番号をご記入ください。
- 団体構成員名簿の住所欄は、市町村名及び町名まででも差支えありません。
使用団体登録申請書（見本） (Excelファイル: 31.5KB)
使用団体登録申請書（見本） (PDFファイル: 88.2KB)
構成員が20名を超える場合には、使用団体登録書申請書の2枚目を複写してご利用ください。
市町村名及び町名まででも差支えありません。
使用料
衣浦東部広域行政圏（知立市、碧南市、刈谷市、安城市、高浜市）の在住・在勤・在学者以外の者が主催して利用する場合は下記使用料の4倍になります。
| 区分 |
午前
9時00分 ～12時00分 |
午後
13時00分 ～17時00分 |
夜間
17時30分 ～21時30分 |
全日
9時00分 ～21時30分 |
|---|---|---|---|---|
| 第1研修室 | 1,030 | 1,300 | 1,690 | 3,550 |
| 第2研修室 | 510 | 640 | 770 | 1,690 |
| 第1和室 | 910 | 1,170 | 1,560 | 3,270 |
| 第2和室 | 640 | 770 | 1,030 | 2,240 |
| 展示ホール | 1,030 | 1,430 | 1,830 | 3,800 |
| 茶室 | 640 | 910 | 1,170 | 2,360 |
| グランド | 無料 | 無料 | 無料 | 無料 |
各部屋の情報
使用許可の制限
次の事項の場合は、使用許可をしません。また、許可後に発覚した場合は、許可している場合においても使用許可の取消、あるいは使用中止します。
- もっぱら営利を目的として事業を行うとき
- 特定の政党の利害に関する事業に使用するとき
- 特定の宗教、宗派、教団を支持する事業として使用するとき
- 暴力団や暴力的行為及びその恐れがあるとき
- 使用責任者が不明確または適格者でないとき
- その他管理上支障があるとき
更新日：2023年03月12日